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前回は、東証と大証に上場されているETFをご紹介しました。
今回は日本の主要な証券会社で購入できる
海外のETF(Exchange Traded Funds)をご紹介します(9社のHP　2009.06.13調査)。
これらと前回ご紹介したETFを組み合わせることで、
「コストの安い」、「グローバル」なポートフォリオをご自分で作成できます。

調査からは、海外ETFの取扱銘柄数が多い証券会社ベスト3は、
楽天証券88銘柄、マネックス証券62銘柄、SBI証券57銘柄の順で、
大手証券会社よりもネット証券の取り扱い数が多くなっています。

それらを筆者分類で資産クラス別に分けると下記の表になります。
株式型が82銘柄、債券型が15銘柄、不動産REIT型が1銘柄、商品型が6銘柄です。
株式型はカテゴリーが多いため小分類を設定、グローバルな
株価指数や地域を代表する指数、業界やセクターの株価指数、
そして水資源などのテーマに対応した指数に連動するものがあり、
一般的な個人投資家としては、様々な投資対象が選べるようになりました。

ご自身のポートフォリオの選定にむけ、数銘柄をご紹介します。
株式への資産配分をあれこれ悩まれていらっしゃる方には、
1銘柄で世界の大手企業をカバーする世界指数に連動するETFは如何でしょう。
香港市場にリクソーETF MSCI ワールドが上場されています。
この指数は、米国、日本、欧州及びアジア地域の世界的な上場企業で
構成されています。一方、米国のNYSE　Arca市場にも　
FTSEオールワールド・インデックスに連動する、
バンガード・トータル・ワールド・ストックETFが上場されています。
いずれかを購入しておけば、面倒な組み換えが要らずに、
世界の景気回復と株価の上昇に対応することが出来ます。

日本と海外の株式という配分をお考えの場合には、
東証でTOPIXに連動するETFを購入し、日本を除く先進22ヶ国の株価
指数MSCIコクサイに連動するETFがNYSE Arcaにありますから
これを購入すると先進国の株式はカバーできます。

新興国に興味が有る方には、BRICsを含む新興国25ヶ国の株価指数
MSCIエマージングに連動するものがNYSE　Arca市場と香港市場に有りますので、
先に挙げた先進国の株価指数に連動するETFと組み合わせれば、
ほぼ株式の資産配分は終了です。

なお、世界市場での日本株式の比率は10%に過ぎません。
日本、米国、欧州、新興国という構成を考える場合には、
前述の3銘柄ではなく、米国はSP500に連動するETF、米国を除く
先進21ヶ国(日本が入ります)のMSCI EAFEインデックスに連動するものに、
前述の新興国の指数に連動するETFによる構成も考えられます。

株式型では、インドの株価指数、ブラジルの株価指数、中国の株価
指数に連動するものなど、国別の市場を対象とするETFもあります。
もし、ロングステイ先の国に投資をお考えならば、一度一覧表でお探しください。
タイ、マレーシア、メキシコ、台湾など様々な国が網羅されています。

また、グローバルな指数として、エネルギー、金融、電気通信等の
セクター別のものもありますので、将来の産業構造にあわせた選択も出来ます。
そして、テーマ型として水資源に取り組む企業を対象とする指数、
原子力などクリーンエネルギーに取り組む企業を対象とする指数などに
連動するETFが購入できるようにもなり、
将来の社会変化にも対応が可能になってきています。

債券型は対象とする債券の分類なども少なく、米国市場への偏りが
ありますので、国内外の債券に投資する際には、
インデックス・ファンドをポートフォリオに組入れることが
ベターではないかと考えます。が、米国市場での債券型は種類も多く、
国債の短期、中期、長期などに対応したもの、ハイイールド債を
対象とするものなどを、資産配分の中で、ワンポイントでこれら
ETFの配分もお考えになると、インカムリターンを手にすることが出来ます。

これらに加え、商品指数連動するETF、金や銀価格に連動するETFなどもあり、
資産の分散をはかる意味で、株式型と債券型に加え、5～10%以下であれば、
ポートフォリオに組入れては如何でしょう。

ETFはパッシブ運用の核となる商品で、米国では既に株式売買高を抜き
一般投資家だけでなく機関投資家も保有しています。
日本でも、購入できる銘柄が拡大するにつれ、投資家の関心が高まり、
徐々にですが銘柄数も増加しています。是非、資産運用の際には
ETFの長期保有をご健闘ください。

今回の調査に基づき、104銘柄のリストを私のホームページに一覧表として、
ティッカー、連動の対象指数、銘柄名、運用会社名、大まかな特徴、
市場、通貨、信託報酬の率、購入単位等を掲載していますので参照ください。
http://www.officemyfp.com/etf-5.html

 

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有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
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【記事投稿：2009年7月17日】

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