ロングステイ人気国
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- 5位ニュージーランド
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- 8位インドネシア
- 9位スペイン
- 10位アメリカ本土
出典元:ロングステイ調査統計2008
ライフプラン作成の勧め
吉野 充巨
1945年 東京下町生、花と木育て、読書好きのFP、そして欧州、東南アジアと、アメリカ、NZを訪れ、国内は北は網走、南は鹿児島まで1桁・2桁国道を走破した旅行好きのロングステイアドバイザーです。
退職翌年2006年1月独立系FP事務所として「オフィス マイ エフ・ピ-」を開設。
お客様とご家族の夢や希望実現のため、ファイナンシャル・プランニングを通じて、お手伝いします。
お客様から「私のFP」「我が家のFP」と言われるよう、より良いサービス提供のため、日々研鑽・奮闘中です。
保有資格 ・日本FP協会上級ファイナンシャルプランナーCFP(R) ・1級ファイナンシャル・プランニング技能士 ・登録ロングスティアドバイザー
吉野 充巨さんのコラム
ETFとインデックスファンド
(ロングステイの費用を貯める⑥)
前回は、ポートフォリオに組む商品として、インデックス・ファンドを
ご紹介しました。今回はインデックス・ファンドと同じく、
指数などに連動する投資信託としてETFをご紹介します。
ETFとはExchange Traded Fundsの略で、東京証券取引所などの株式市場に、
株式コードをつけて上場している投資信託の総称です。
その価格は、株価指数(TOPIXや日経平均)、金などの商品価格や
商品指数などに連動するよう作られている投資信託です。
株式市場に上場していますから、株式と投資信託の特徴を併せ持っています。
日本株式型ETFを例にインデックス・ファンドとの比較を表に沿って説明いたします。
・購入場所について
ETFは株式市場に上場していますので、全国どこの証券会社からでも
購入できますから、既に株式等の口座を証券会社で保有されている場合は
その口座が使用できます。
インデックス・ファンドは取り扱う会社を探す手間が要ります。
・購入単位について
ETFの購入は株式と同様単取引単位毎になります。
従いまして、ある程度の金額が必要です。
例えば、TOPIXに連動するETFでは予万円程度の資金が必要になります。
また、毎月積み立てが可能な累投の扱いも少ないので、
毎月積立で資産形成される場合は、インデックス・ファンドがお勧めです。
・売買価格について
ETFの売買価格はご自分で指定する指値と市場に任せる成行で購入できます。
常に価格が変わりますので、基準価格が終値を基に決定される
インデックス・ファンドの不便さがありません。
・信用取引について
ETFは価格が下がることを予想した場合には、売りから入り、価格が
下がった時点で買い戻すことで利益を得ることが出来ます。
また、株式と同様のレバレッジをかけた取引が可能です。
インデックス・ファンドは購入する⇒保有する⇒売却(解約)するという
一方向の売買のみです。
・再投資について
取引方法のなかで、現状日本の証券会社が扱う国内外のETFの分配金は
全て払い出されるため再投資が出来ません。
私はこのことがETFの最大の弱点と考えています。
再投資は複利で運用という効率的な手法ですので、長期投資では
重要なポイントです。このため自動的に複利で運用を考える場合には、
インデックス・ファンドも活用せざるを得ません。
手法として、毎月積立でインデックスを購入し、ETFの分配金は
MMFかMRFとして蓄え、ETFの購入金額になりましたら、ETFの購入金額に
あわせてインデックス・ファンドを売却をするリレー方式も
お勧めしていますが、手間が掛かることが難点です。
・信託報酬について
ETFの売買手数料とは株式に準じます。また、表にありますように
多くのETFは連動する指数が同じインデックス・ファンドよりも
信託報酬が低額です。信託報酬は日々運用する資産に掛かりますから、
信託報酬の安さはETFが長期での資産形成に役立つ優位点です。
例えばファンドの保有額が100万円の場合、0.5%の差は年間で
5,000円の違いが出ます。10年保有すると5万円になりますので、
この差は大きいものと考えています。
・上場廃止のリスク
なお、ETFは株式と同様とはいえ、株価指数に連動するものですので
倒産がありません。
但し、取引量が少なく採算の合わないものは、
上場が廃止されるリスクがありますので、日々の取引量や
資産残高などは必ず確認してください。
両者の比較で夫々の主な優位点を書きに纏めました。参考としてください。
・上手な活用は
ETFとインデックス・ファンドの違いをご説明しましたが、
購入に際してどちらを選ぶかのお勧めは、
纏まった資金で投資を行う場合はETFを、
毎月一定額を積み立てるには、インデックス・ファンドの積み立ての
ご利用をお勧めします。
次回は、日本の株式市場に上場されているETFと
日本の証券会社で購入できるETFの類別をご紹介します。
・本資料は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、
有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべて読者様ご自身に帰属いたします。
投資にあたりましては正規の目論見書、
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読者様ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。
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。また、情報が不完全な場合または要約されている場合もあります。
【記事投稿:2009年6月3日】
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